株式投資で個別株・個別銘柄やETFなどを取引する場合、大きく分けて現物取引と信用取引の2種類があります。
信用取引と現物取引の違いについてご説明いたします。
現物取引とは
通常、株式や債券などの有価証券の取引は、その時々の市場の時価で計算した売買代金を受け渡すことで行われています。
現物取引とは、持っている資金の範囲内で株式を購入することを指し、持っていない株式を売ることはできません。
株主優待を得るには、現物での購入が必要となります。
信用取引とは
信用取引とは「自分を信用してもらった上で、持っている資金以上に株式投資を行うこと」です。
信用取引を行うには、口座開設した証券会社で新たに信用取引を行うための口座を開設する必要があります。
審査が通り、信用を得る事ができれば、持っている資金以上の取引が可能になりますし、持っていない株を売って利益を出すこともできます。この事を空売りと言います。
信用取引にはいくつかのルールがあるので、そちらをご説明いたします。
信用取引のルール
① 6ヶ月以内に清算の義務がある
証券会社によっては無期限信用取引というのもありますが、基本的には6ヶ月で強制決済と言って、利益だろうが損失だろうが強制的に決済されてしまいます。これを制度信用取引と言います。
なので半年以上の長期投資を行う投資家は現物取引で株を購入している方が多いです。
② 追証が発生する場合がある
追証とは、追加で保証金(担保)が必要になること。
信用取引で購入した株が、大きく値下がりしてしまい、持っている資金以上の損失が発生してしまうと、追加で保証金を証券口座へ入金しなければなりません。
期限までに追証に応じることができない場合は、証券会社が自動的に注文を出して決済してしまいます。
このように、信用取引は資金以上の投資ができるため、より大きなリターンが狙える一方で大きな損失が発生する可能性もあるので、十分注意が必要になります。
現物取引と信用取引の違い
現物取引と信用取引の違いをまとめると、自己資金のみで投資を行うのが現物投資で、証券会社からお金を借りて取引することを信用取引であると認識しておけば間違いはないでしょう。
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